どこで決まる?地震に強い家と弱い家を調べる3つのポイント

電話番号:0120-000-000 受付時間:平日9:00~20:00
お問合せナンバー
ca5k5084
お電話の際必要です

どこで決まる?地震に強い家と弱い家を調べる3つのポイント

カテゴリー:住宅コラム

日本は南海トラフ巨大地震や首都直下型地震などの将来的に予見されている巨大地震、それに熊本地震のような局地的な地震もいつ発生するかわからない地震大国です。地震に対する国民意識は徐々に高まり、ご自宅の耐震性能に不安を抱かれる方も増えてきました。

耐震性能と言えば、地震に強い家と弱い家はどういった点で決まるのかご存知ですか?耐震工事をご検討なさる際に今一度ご自宅を見直してみてはいかがでしょうか。

①地震に耐えるには地盤の強度が大切

地震に耐えるには地盤の強度が大切

地盤は家の耐震性に深く関係します。どんなに耐震性に長けた住宅でも、地盤が悪ければその優れた性能を発揮することはできません。山を切り開いた開拓地や農地を埋め立てた造成地であれば注意が必要ですが、中でも気を付けたいのは軟弱地盤ではないかという点です。

軟弱地盤とは泥や水分を含んだ柔らかい土・軟らかい砂で形成された強度の弱い地盤のことで、水辺や川を埋め立てて作られた土地は軟弱地盤である可能性が高いです。水分を多く含んだ地盤は地震の揺れに耐えられず、たちまち家屋も倒壊してしまいます。実際に熊本地震では川沿いの家屋に倒壊被害が集中したというニュースが報じられました。

もし上記に出ている傾向と当て嵌まるようであれば、一度地盤調査をすることをおすすめします。地盤調査や地盤改良には補助金が出る市町村もあるので確認してみましょう。

関連:【熊本地震】川沿いで倒壊多数。軟弱地盤とは?

②建物の構造はシンプルが一番安全

建物の構造はシンプルが一番安全

では肝心の建物本体の耐震性についてご説明します。「瓦屋根は耐震性に劣る」「木造よりコンクリート造の方が地震には強い」など諸説ありますが、実のところ最も重要なのは建物のバランスです。

耐震性の高い住宅にするためには「無駄なくシンプルな間取り・構造にすること」と言われています。凹凸のある建物もデザイン性が高く魅力的ですが、その分揺さぶられたときにひずみやねじれが発生しやすく倒壊リスクが高くなるのです。

二階、三階建ての場合はより安定感が求められます。一階にガレージ(車庫)や開口部の広い窓が設けられている住宅もありますが、上階の重量に見合った壁量が確保出来ていなければ地震の揺れに耐えられません。大きな箱の上に小さな箱を積むより、小さな箱の上に大きな箱を積んだ方が危険だということはわかりますよね。一階に壁が少ない場合は通し柱や耐力壁を増やすなどの耐震工事が必要になります。

しかし、逆に言えばバランスさえ取れていれば建材に制限はないということです。「重量があるので耐震性が低い」と言われている日本瓦も、それに見合う強度が階下で確保されていれば問題はありません。シンプルな構造は雨漏りをしにくいというメリットも持っているため、これから家を建てたり購入したりする方は選び方のポイントにしても良いでしょう。

③新耐震基準で造られていること

新耐震基準で造られていること

耐震基準は関東大震災をきっかけに制定されたもので、もともとは『震度5程度の地震に耐える住宅』という基準に定められていました。しかし、度重なる地震に耐えるため1981年(昭和56年)に新耐震基準として『震度6強以上の地震で倒れない住宅』に基準が高められています。

旧耐震基準で造られた建物と新耐震基準で造られた建物の差は震災時に結果が出ています。地震で倒壊した家屋に囲まれてしっかりと形を保っているのはほとんどが新耐震基準で造られた住宅です。もしご自宅が1981年(昭和56年)以前に建てられた建物でしたら旧耐震基準が適用されているということになるため迷わずに耐震診断を行いましょう

しかし熊本地震では新耐震基準の建物も多く倒壊しているとのこと。震度7が二度続くことなど想定されていないため無理もありませんが、新耐震基準で建てられた住宅も耐震性への意識を抜いてはいけません。

家の耐震化は日本の課題

建物の耐震化は今や国全体の目標ですが、一人ひとりが意識をして取り組まなければ達成することはできません。「うちは大丈夫」という根拠のない感覚は捨てて一度ご自宅と向き合ってみてください。しかし耐震工事は高額な買い物となります。そのためどこをどう直す必要があるのか施工店としっかり話し合い、優先順位を決めて着実に耐震性能をあげていきましょう

また、万が一建物が過去の地震やその他の自然災害で破損している場合は、そちらも直しておく必要があります。建物が受けた損害を残しておくと後々被害が拡大し、時間をかけて建物を傷めてしまうからです。そんなときは過去3年までの被害でしたら火災保険・地震保険が使って工事費用をまかなうことができるので積極的にご活用ください!

地域によっては耐震診断や耐震工事に対して補助金が出る場合もあります。保険金にしろ補助金にしろせっかく貰えるものを使わないのは勿体ないので、忘れずに請求するということを覚えておきましょう。

関連:火災保険申請の流れと危険な落とし穴
関連:地震保険の基本を知ろう~申請から支払いまで~

地域密着型で迅速に対応します!
当サイトは関東エリア(1都6県)に密着して屋根修理を行っていますので、迅速丁寧な工事が実現できています。関東地方にお住まいの方はすぐにご連絡ください。
お問い合わせ
number
お問い合わせナンバー:ca5k5084
お電話の際はお問い合わせナンバーをお伝えください
メールでの問い合わせは24時間受付